川崎フロンターレとNTTブロードバンドプラットフォーム（NTTBP）は7日、等々力陸上競技場で開催されたJ1リーグ・1stステージ第13節の湘南ベルマーレ戦にて、Jリーグ初となる来場者向け無料Wi-Fiサービス「FRONTALE FREE Wi-Fi」の提供を開始した。

　「FRONTALE FREE Wi-Fi」は、NTTBPが通信インフラを構築し、川崎フロンターレが提供元となっている。2015年3月に完成した等々力陸上競技場の新メインスタンドにWi-Fi用アンテナを常設し、メインスタンド85%のエリアで来場者が利用可能だ。サービスのこけら落としとなったこの日は特別に、ゴール裏やバックスタンドにもアンテナを仮設し、スタジアム全体で無料Wi-Fiを利用できるように対応した。

　利用方法は、来場者が自分のスマートフォンやタブレットなどから、サービス名と同じSSID「FRONTALE FREE Wi-Fi」を選択する。そしてWebブラウザを開くと、接続ページに遷移されるので、そこから利用規約に同意し、初回のみメールアドレスを登録すればWi-Fiに接続される（同じ端末でれば、以降はメールアドレス登録は不要）。接続は1回につき30分で一旦切断され、1日に10回まで利用ができるようになっている。

　この無料Wi-Fiの環境下では、スカパー！が運営し、J1・J2全試合のLIVE配信やハイライト動画などを提供するアプリ「Ｊリーグオンデマンド」（通常は月額で税込2,962円）の利用がすべて無料となる（無料の会員登録は必要）。

　またこの試合限定として、「FRONTALE FREE Wi-Fi」から接続されるポータルサイトを用意。ページ内に同クラブの中村憲剛選手によるクイズ映像を配信し、正解者の中から抽選で当日の試合入場時に選手が着用したTシャツをプレゼントするなど、オリジナルコンテンツを提供した。

■先進的な欧米のプロスポーツに続くことができるか!?

　これまでJリーグの試合では、NTTドコモやKDDI/auなどキャリアがWi-Fi環境を提供し、それぞれのユーザーがスタジアム内で利用できるケースは存在しているものの、今回のようにJリーグのクラブがサービス提供者となって、かつキャリアフリーで来場者がだれでも利用できる無料Wi-Fiを提供することは初めてのことだ。

　サービス開始にあたっては、NTTBPがJリーグに導入を提案した際に、川崎フロンターレを紹介されたことがきっかけだという。その後、同社が等々力陸上競技場の所有者である川崎市に許可を取り、川崎フロンターレとともに運営を開始した。

　NTTBPはすでに、西武ライオンズの本拠地である西武ドームで同様の実績があり、また他社の提供サービスであるが、プロ野球の数球団では、こうしたスタジアムに通信インフラを構築し、サービスを展開する「ICT化」が導入されている。

　また欧米のプロスポーツ、特にアメリカのメジャーリーグ（MLB）やアメリカンフットボール（NFL）などのスタジアムでは、もはや当たり前になってきていると、NTTBPのスタジアムWi-Fi推進室長の大西佐知子氏は指摘する。同社の調査によると、アメリカのスタジアムに来る人々の約4割は、スタジアムでWi-Fiを利用しているという。

　スタジアム内で利用できるアプリなどが提供されており、例えば、試合中にドリンクやフードをアプリ経由でクレジット決済によって注文すると、売店に設けられた「ファストレーン」（優先列）に並ぶことができる。そして注文時に発行されたQRコードをスマホなどで提示すると、混雑を回避して商品を受け取ることが可能となっている。

■“特別感”のあるコンテンツ提供を狙う

　しかしながら、Jリーグ全体でこうしたICT化が積極的に進まない背景として、NTTBPの大西氏は、「Jクラブが自前でスタジアムを所有していないこと（多くは行政などが所有者であり、クラブが主体となって導入できない現状がある）」、「プロ野球などに比べて本拠地で開催する試合数が少ない（J1の場合、ホーム開催は年間17試合）ため、クラブが投資し難いこと」などを挙げている。

　とはいえ、クラブ側としては今回の導入を機に、集客や来場者の満足度向上はもちろん、海外のように、この通信インフラを活用してビジネスに繋げたい考えだ。

　川崎フロンターレのサッカー事業部副事業部長の平戸聡氏は、スタジアムの来場者のみが受けられるというこのサービスの特徴を踏まえたうえで、「“特別感”のあるコンテンツを提供したい。独自のアプリなどを含め、物販、飲食などは検討中」としている。

　現状でWi-Fiのアンテナを常設しているのはメインスタンドのみだが、「今年度中など、なるべく早めにスタジアム全体で提供できるようにしたい」（平戸氏）という。川崎フロンターレとしては、自らがサービス提供主となることで、等々力陸上競技場で開催される陸上競技大会やその他のイベントに、この通信インフラを提供し、収益に繋げることも検討している。

　またNTTBPでは、今回の川崎フロンターレに続き、他のJリーグクラブとも導入に向けて実際に動いており、国内のスタジアムにおけるICT化をさらに進めたい意向だ。

　その先には、2020年の東京オリンピック・パラリンピックを視野に入れている。新たに建設される国立競技場のICT化についても、こうしたノウハウを生かし、「まだ先になると思うが、ぜひ手を挙げたい」（大西氏）と意欲を見せている。