HTC NIPPONは7日、都内でHTCのVR製品「HTC Vive」に関する記者説明会を開催。VR部門の担当者が製品の概要を説明したほか、販売や開発といった面で協業するオフィシャルパートナー企業を紹介した。すでにオンラインで販売していたが、本日7日よりパートナー各社の店頭にて販売開始されることとなった。

■VRでエンターテイメントが変わる？

　説明会の冒頭、HTC CORPORATIONのVR新技術部門担当VP レイモンド・パオ氏が登壇して、製品の概要やグローバル戦略について解説した。HTC ViveはWindows PCと連携して使用するVRシステム。希望小売価格は税別99,800円となっている。製品を構成するのはヘッドセットのほか、手に持って使用する棒状のコントローラ(2台)、プレイヤーの位置を追跡するベースステーション(2台)など。

　パオ氏は、競合するVR製品を念頭に置きつつ、ヘッドセットが2160×1200ドットと非常に高解像度な点、コントローラが左右に2台あるため、さまざまなコンテンツの可能性が生まれる点、そしてベースステーションがユーザーの位置を1ミリ単位で正確に捉える点においてHTC Viveが優っていると強調した。

　またパオ氏は「エンターテイメントが変わる。例えばゲームの世界では、従来のPCゲームとは全く違うロジックから生まれた、全く異なるストーリーのゲームが楽しめるようになる」と解説。アーティストのライブイベントで、あるいは映画でも活用できるとアピールした。エンタメ以外では小売業、観光業、建築業、不動産、スポーツ、そして医療や教育機関でも使ってもらえると紹介。今後の販売展開にも大きな期待を寄せた。

　同社では、ユーザーがVR製品に期待している機能について、グローバルでアンケート調査を実施している。中国における実施結果では、男女ともにゲーム、映画についての期待感が高かったほか、男性では360度映像の生放送を、女性では教育への活用を求める声があったという。趣味嗜好は国によっても異なるため、HTCでは今後も継続して販売国における調査を継続していくという。

■HTC Viveが持つ可能性とは

　HTC CORPORATION 北アジア統括代表取締役のジャック・トン氏は「日本は、世界のゲームビジネスにおけるリーダー的な存在。HTC Viveを取り巻くより強力なエコシステムをつくることで、この業界を盛り上げていきたい。今後4年間の開発により、世界を驚かすような話題を提供していくことができれば。2020年の東京オリンピックは、HTC Viveを活用できる格好の場になる。私たちと一緒に夢を追い、美しい未来をつくっていきましょう」と熱く語りかけた。

　HTC NIPPON 代表取締役社長の玉野浩氏は、国内の販売戦略について解説した。HTC Viveは同社eサイト(htcvive.com)で販売するほか、正規販売パートナーのドスパラ、ツクモ、ユニットコムの3社の店舗(全国の36店舗)でも販売されるという。また、日本全国に体験スペースを設置していく。

　体験スペースの検索・予約システムは業務提携パートナーのデジカが提供する見込み。住まいの地域の最寄りの施設を探せるようにしていくという。玉野氏は「今年はVR元年。HTC Viveは無限の可能性を秘めており、無限のビジネスチャンスがある。これからVR産業全体を盛り上げていきたい」と言葉に力を込めた。