米特許商標庁（USPTO）は現地時間17日、Appleによるパーソナルアシスタントを活用した新特許「VIRTUAL ASSISTANT IN A COMMUNICATION SESSION（通信セッション内のバーチャルアシスタント）」を公開した。

　友人や家族とやり取りをしていると、「［場所］までどのくらい時間がかかるのかな？」といったやり取りが発生することがあると思う。通常こうしたやり取りは、ユーザーがウェブアプリや地図アプリ等を用いて、能動的に検索することで解決するが、Appleが取得した新たな特許では、そこにパーソナルアシスタント（Appleの場合はSiri）が介入し、補助をしてくれるようになっている。

　パーソナルアシスタントは、それがチャット相手というよりも自身に向けて発言された投稿であると判断すると、即座に立ち上がり、ユーザーの許可を得て位置情報を取得するなどし、バックグラウンドで該当する情報を確かめた上で、ユーザーに的確な回答を提示する。

　特許イメージのなかには、双方のカレンダーアプリを呼び出して、昼食のスケジューリングを行うシーンがあるが、（位置情報の一件もしかり）なかにはこれを“気持ち悪い”と感じるユーザーだっているだろう。メッセージの参加者はこうしたSiriの介入を拒否することだってできるようだ。

　また、iMessage内で電子決済の導入が検討されている点も興味深い。支払いの承認はTouch IDで簡単に許可できるので、カンパや割り勘もスムーズだ。Paypalなど、特定の名前が登場している点も、実現性が高いことを示しているように思う。

　特許を取得したからといって、必ず実現されるわけではないが、次以降の大規模ソフトウェアアップデートには、Siriとメッセージングアプリの統合が含まれる可能性が高そうだ。